説明動画

特長

• 有機物の分解率（消化率）が、約10Ｐ向上（50％→60％）し、汚泥量を削減できます。
• 消化ガス発生量が、10～30%増加します。
• 消化日数を15日程度まで短縮できます。
• 消化汚泥の脱水性が、5～7%改善します。
• 従来消化に比べ脱水汚泥量を30～50％低減できます。
• 脱水消化汚泥を熱可溶化するために、可溶化に必要なエネルギー消費量が少なくて済みます。また、熱可溶化された汚泥を消化槽へ返送して消化槽の熱源とするため、消化槽を加温するエネルギーと熱可溶化に必要なエネルギーのヒートバランスをとることにより、本システムを導入しても消化槽の加温に必要なエネルギーはほとんど変わりません。
• 本装置は非常にシンプルなプロセスなので、維持管理が容易です。
• 新設、改築において、本装置を採用することで、大幅なコスト低減が可能です。
• 消化日数の短縮により既存消化槽容量に余裕ができるので、消化槽を増設することなく地域バイオマスの受入れが可能となります。

※本技術は、平成18年から日本下水道事業団と共同研究を実施し、平成24年4月に「エネルギー回収を目的とした嫌気性消化プロセス」として技術評価されています。平成25年3月26日付にて日本下水道事業団の新技術導入制度に基づく技術I類に選定されています。

フロー図

高効率加温設備（熱可溶化嫌気性消化システム）は、脱水した消化汚泥に高圧蒸気を吹き込み、160～170℃に保たれた可溶化タンク内での水熱反応によって、汚泥中の難分解有機物が改質され、消化しやすい物質となります。その可溶化汚泥を消化槽に返送することによって、有機物の分解率を向上させ、消化汚泥の減容化と消化ガスの増収を図ります。

主な用途

• 消化汚泥の減量と消化ガスの増収
• 地域バイオマスの受入れ