マテリアリティ
当社グループの経営ビジョンでは、ビジョン・ステートメントとして「持続可能な発展に挑戦し、快適な社会を実現」することを掲げています。具体的には、これまで培ってきたコア技術を活用し、4つの戦略的事業領域において社会課題を解決することです。企業理念や経営ビジョンの実現には社会価値の創造が不可欠であり、価値創造には当社グループが持つ強みやノウハウを活かした戦略的事業領域の育成、事業ポートフォリオの見直しや、事業活動を支える経営基盤の強化がキーとなります。このような価値創造力と経営基盤の強化が、当社グループの持続的な成長や企業価値の向上に重要だと考えています。
このたび、当社グループが直面している事業環境や課題（リスクと機会含む）、将来想定される社会や環境課題及び主なステークホルダーを考慮に入れ、6つのマテリアリティ（重要課題）を特定しました。
マテリアリティの特定プロセス
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- STEP1
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マテリアリティ候補の抽出
SDGs（持続可能な開発目標）、ISO26001、GRIスタンダード、SASBスタンダード（サステナビリティ会計基準審議会）といった国際的な指標・ガイダンス、グローバルリスクや事業機会等のサステナビリティ課題及びESG格付基準等を参照し、当社グループの事業特性等を踏まえ、マテリアリティ候補を抽出しました。
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- STEP2
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マテリアリティの絞り込みと優先順位付け
抽出したマテリアリティ候補の16項目をもとに、当社の社内外の取締役に対してインタビューを実施しました。その結果をもとに、"三菱化工機グループにとって重要な課題"及び"ステークホルダーにとって関心度が高い課題"の観点より総合的に判断し、マテリアリティを絞り込むとともに、優先順位づけを行いました。
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- STEP3
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マテリアリティの選定
当社グループの経営ビジョンや中期経営計画との関連性を評価し、協議を重ねてマテリアリティを6項目にまとめました。
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- STEP4
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社内承認
取締役会決議（2023年6月）を経て、6項目を優先的に取り組むべきマテリアリティとして特定しました。
各項目の解説
ビジョンを実現するためのマテリアリティは、事業を通じた社会価値の創出に資する「価値創造力の強化」とその「事業活動を支える基盤」の2つに区分しています。
価値創造力の強化
当社グループの経営ビジョンで定める4つの戦略的事業領域における事業活動の促進を、価値創造力の強化を推進するマテリアリティとしました。
【4つの戦略的事業領域に関連する社会価値の創造】：以下の4項目の推進や貢献を通じて社会価値の創造を実施します。
- 循環型社会の推進：当社の強みである分離技術・ろ過技術等を活用した廃プラスチックのリサイクルやCO2の回収を通じた循環型社会への貢献
- クリーンエネルギー普及の推進：核となるブルー水素・グリーン水素製造技術の確立や、バイオガス・バイオ燃料の利用促進等により多様なクリーンエネルギーを創出し、普及を促進
- 省力・省エネ化への貢献：デジタル診断等を活用した納入設備及び機器のメンテナンスサービス推進で、お客様や社会の省力・省エネ化に貢献
- 水・食リスクの軽減、回避：今まで培ってきた水処理や汚泥処理等の技術を踏まえ、水質の改善や効果的な水使用に貢献するとともに、水ひいては食料提供のリスク低減と安定化に寄与
事業活動を支える基盤
当社グループの事業活動を支える基盤を構築するためのマテリアリティとして、5つの項目を設定しました。各マテリアリティの概要は以下の通りです。
| 顧客との信頼関係強化（品質・安全） | 品質不良や不具合の発生によるお客様の信用失墜リスクの排除に全力で取り組み、万全な対策を期す。高品質で安全性の高い製品やサービスの提供はもとより、今後変化するお客様のニーズを的確に捉えることで強固な信頼関係を構築し、企業基盤を確かなものとする |
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| 多様性を重視した人材開発・活用推進 | 技術伝承は、当社グループの発展の根幹。同時に、属性のみならず経験・スキル・価値観といった従業員の多様性を活かし、絶えず変化する様々なお客様のニーズに応えることができる人的資本の開発を推進する |
| 事業活動における環境負荷の低減 | 当社グループの事業活動が、環境に及ぼす影響を最小限になるよう、エネルギーや資源の有効利用を図る |
| モノづくり戦略の確立と推進 | 経営基盤の強化に資する戦略の確立に向けて、省エネ・脱炭素化・ゼロエミッション工場を推進し、DXを活用したモノづくりの高度化・効率化、生産体制の強化を実施。また、モノづくりで培ったノウハウを活用して戦略的事業領域に対応する製品開発を推進する |
| コーポレートガバナンスの強化 | 企業価値の増大には適切なガバナンスの機能、適切なリスク管理を前提とした果敢なリスクテイクが必要。リスクテイクは事業や企業の変革に必須であり、取締役会における業務執行と監督の分離による経営の透明性の向上と、ステークホルダーとの積極的な対話を推進する |